Harvard Business Review June /2012/
Harvard Business Review (ハーバード・ビジネス・レビュー) 2012年 06月号 [雑誌]
アメリカ経済の正念場『競争力』再生 ・それは日本への教訓か
パナソニック中村会長が辞任にあたって『戦略の誤り』と語ったのは印象深い。SONYも然りなのだと思う。任天堂でさえ手をこまねいていれば危うい。ライトユーザーがスマートフォンに移っていくからだ。マイクロソフトも勝負の時かもしれない。BRICSも成長力に限りが見えてきた『競争力再生』はG20すべての命題なのかも知れない。差別化、競争力をつけることが国、企業、人に与えられたミッションなのだろう。解決にあたって、まずはマイケルEポーター教授らの『それでもアメリカ経済は成長する』をレビューする。
『競争』とは逆の『癒し』という言葉が日本でよく使われている。使っている人に限って“癒される日々”を過ごしており、それ以上は無理なのではと思う時がある。我々に最も求められるのは “競争力復活”ではないか。米国復活の論文を読みながら日本の堕落とダブってしかたがない。共通問題を取り上げながら論を進めたい。『競争力とは何を意味するか、それが自国の繁栄をどう形づくるかを明確に理解しければアメリカは景気見通しに対応することができない』そもそもこの問題に明確に答えることがスタートラインに立つこととなる。ポーター教授は『長期的な生産性』であると述べている。『雇用創出を唯一の目的にするのでなく、より生産性の高い国になること、すなわち国内の高賃金の雇用を伸ばし、外国投資を引きつけ、アメリカの製品やサービスの需要の持続的成長を促す国になることを重視すべきである』と論じている。
新興国での生産はローテクな労働集約型から資本知識型へと変化した。中国をイメージするとわかりやすい。マーケットとしての中国が重視されれば高付加価値商品の輸出が伸びる。製造業であっても高付加価値製造業へ進化することが命題となるのだろう。新興国で製造可能なもとそうでないものの住み分けがより進んでいくのだろう。先進国の雇用事態が変化すると認識せざるを得ない。厳しい現実であるが正面から受止めることが求められる。移転や業態転換は容易ではなく、時間もかかる。それでも知恵を絞るしかないのだろう。“未来を予測することはできないが現実化することはできる”そう語ったのは堀場雅夫氏だったか。一心不乱に前を向いて取組む他に方法はないのだろう。
また別な機会にレビューを続けたいと思っております。
